2021年7月

当店が選ばれる理由

日本ドローンビジネスサポート協会だからできること

全国に広がる60を超える
ドローンビジネス事業者のネットワーク

多くの企業・団体様との繋がりを活かしませんか？

ドローンにまつわるクライアント様の業種は多種多様です。
我々協会メンバーも、法人や個人、専業や兼業と様々です。
御社の、あなたのビジネス課題が解決できるかもしれません。

日本ドローンビジネスサポート協会の
紹介資料を見る

サービス一覧

• パイロット育成School
• 運航管理Flight Management
• 調査／点検Research / Inspection
• 測量Measurment Survey
• 空撮Aerial Shoot
• 散布Spraying

特徴

point 1パイロット育成で重要なこと

「離陸した機体が、事故なく、安全に着陸する」

ドローン飛行において、これが全てといっても過言ではないと考えています。

・事故なく終えるにはどのような準備が必要か。
・飛行中は何に気をつけなければならないか。
・着陸して停止後どのような措置が必要か。

その一つ一つを一方的に教えるのではなく、パイロット自身がそれぞれの場面で考えられるようになる、そんな講習を心がけています。

そのうえでドローンスキルが付加されていく、周辺知識を修得していく。
これからもっと多くの場面でドローンが活躍する未来を描いていきたいと思います。

point 2講習受講をお勧めする理由

数多あるドローンスクールの中から当店ホームページをご覧いただきありがとうございます。

講習の中でドローン飛行の安全確認などに自動車の運転を例に挙げることがあります。

運転免許証をお持ちの方の大半は教習所で運転の基礎を学ばれたと思いますが、ドローンについても同様に考えていただきたいと考えています。

屋外での趣味の空撮も含めドローンの安全な飛行は、地上にいる我々の生命・財産を守ることにつながります。飛行経験がまだ浅く独学で覚えたという方も、一度講習を受講されることをお勧めします。

よくあるご質問

講習受講のために機体の購入は必要でしょうか

講習は当店で保有する機体を使用して実施しますので、講習までにご準備頂く必要はありません。また講習後の機体購入についてアドバイスもいたしますのでお気軽にお尋ねください。

国土交通省(航空局)への申請に必要な10時間の飛行経験がありませんが、受講できるでしょうか

未経験〜10時間未満の方向けの講習がございます。飛行ルールと操縦方法について学んでいただき、安全に飛行できるよう丁寧に指導いたしますのでご安心ください。
また国土交通省認定資格の講習では、受講前に飛行履歴を確認させていただきます。

10時間の飛行経験がないと受講できない講習があるのはなぜですか

国土交通省(航空局)が定めた「無人航空機飛行マニュアル」において、基本的な操作技量の習得として10時間以上の操縦練習を実施することが明記されており、このマニュアルに則って講習が開催されています。

今後、ドローンを飛行させるには操縦ライセンスが必要になるといった話を聞いたことがありますが、具体的にはどういったことでしょうか。

ドローン（無人航空機）の飛行方法などが規定されている航空法の一部改正案において、操縦ライセンス制度の創設が盛り込まれています。これは第三者上空での飛行実施要件として挙げられているもので、今後、国土交通省から制度について詳しい解説があると思います。

一回の講習で何人くらい参加しますか

一回の講習で2、3名様、最大4名様までとさせていただいており、最少は1名様から開催しております。実技講習では1人1機を専用に使用できる環境で受講いただいております。

新型コロナウイルスの感染症対策は行っていますか

講習会場においては受講者の皆さまが使用する物品等へのアルコール消毒を実施し、講習時はアルコール消毒液の設置ならびに室内の換気を徹底しております。
講師は当日の検温および体調を記録し、講習はマスク着用で行います。
また、受講者の皆さまへも当日のご自身の体調チェック、検温、手指消毒、マスク着用にご協力いただいております。

講習会場の場所を教えてください

座学と実技で会場が分かれます。
座学は原則として当店施設(東京都多摩市)で行い、実技講習および検定は講習コースにより屋外または屋内施設を使用します。詳しくは講習開催時にご連絡いたします。

遠方になりますが、出張で講習してもらえるでしょうか

講習日程や受講人数により臨機応変に対応いたします。
特にドローンビジネスマスター講習では、企業・団体あるいは個人様向けに実務に近い環境で実技講習を実施することが多く、出張講習が行われていますので、お気軽にお尋ねください。なお、講習費用の他に出張費がかかります。

初めてドローンを触る/機械類に強くない/ので不安があります

多くの方が未経験から始めていて、空を飛ぶ機体を操縦する恐さは我々も常に持っています。
その不安は安全な飛行に必要な要素だと思いますので、臆することなくご受講ください。我々が丁寧に指導いたします。

1人で受講したいのですが可能でしょうか

もちろん可能です。座学も実技もマンツーマンの個別指導となりますので、他の受講者様に気兼ねすることなくご受講いただくのはむしろお得ではないでしょうか。

企業(部門)・団体単位での受講を希望しています

対応しております。受講人数に合わせた講習(座学、実技)会場を選定しますので、別途打ち合わせをお願いしております。
また受講人数に見合った講師陣を日本ドローンビジネスサポート協会のネットワークを活かし準備し、きめ細かい講習を実施いたしますので、安心してお任せください。

インストラクター紹介

2018年にサラリーマンから転身し、未経験のドローンの世界へ飛び込む。

一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会に加盟し学科講習や操縦訓練を積みながら、加盟後数ヵ月というスピードでドローンビジネストレーナーの認定を受け、各地でドローンビジネス講習をスタート。

2019年にはDJICAMPインストラクター認定を受けDJICAMPスペシャリスト認定講座をスタートさせる。

講習だけでなく、ドローンビジネスの様々な現場でドローン業務飛行を行っており、各業務で得た技術や考え方、ドローンの現場で培った経験を講習の際に分かりやすい表現でフィードバックすることを心がけている。

20代の頃は製造業の現場オペレーターや営業職を経験、その後上場会社総務部門でリスク管理や法務、安全衛生に関する業務に従事し、規程策定も得意な業務分野。企業・団体内の運航管理に関するルール作りや規程類作成もご相談ください。

保有資格
・ドローンビジネストレーナー（国土交通省認定）
・DJICAMPインストラクター（国土交通省認定）
・第3級陸上特殊無線技士

特徴

point 1ドローンの運航管理とは

業務における飛行のリスクを認識できていますでしょうか。

ある業務飛行において、「飛行計画書」は誰が作成し、誰が承認し、飛行させるのは誰なのかなどのルールは決まっているでしょうか。

飛行の場面に限らず、機体や備品の管理、飛行後データ処理方法、事故発生時連絡フローなど、企業・団体において業務飛行には多くのルールが存在するはずです。

そのルールを明確にし、資産の有効活用や保全、透明性の高い運用ルールを敷くことで、安全な業務飛行を推進していく、これが当店（日本ドローンビジネスサポート協会）が提案するドローンの運航管理です。

point 2事業所認定制度

（一社）日本ドローンビジネスサポート協会は国土交通省認定技能管理団体として登録され、独自の認定技能講習カリキュラムを用いドローンのビジネス用途、産業用途に強みを持った講習を展開しておりますが、運航管理もその一つにあたります。

飛行の管理に留まらず、機材管理、人的管理、事業所管理など、継続的に安全な業務飛行ができるよう100項目近いチェック項目を設け、企業・団体様の状況に合わせながら運用頂いております。

事業所認定制度は、その管理状況を当協会が第三者の視点で認定し、安全なドローン業務を確立することでドローン業務事業者として他社との差別化を図ることができる制度としてお役に立てると考えております。

運航管理だけではなく事業所認定制度についてもご検討ください。

よくあるご質問

日本ドローンビジネスサポート協会の運航管理制度は国（国土交通省）で認められたものなのでしょうか

当協会は40団体の認定講習団体(2021年8月現在)を統括する講習管理団体として国土交通省に登録されており、空撮、測量及び散布などと同様に運航管理の講習についても国土交通省認定技能資格として登録されております。 　尚、国土交通省が取得を推奨しているものではありません。

運航管理の講習とはどんなものでしょうか

当店HP内、パイロット育成の運航管理の項目をご参照ください。

運航管理制度を導入しないと業務で飛行できないのでしょうか

企業や団体でのドローン業務遂行にあたっては、飛行の管理や機体の管理など一定のルールで運用する必要があると考えております。
大事な資産を守り維持していくためにもルールが未整備の場合は是非導入をご検討いただきたいと思います。

現在自社で運用している運航管理方法を第三者の視点でチェックしてもらいたい

もちろんお受けいたします。実務に支障をきたさないよう配慮し、当協会の視点でチェックさせていただきます。
料金については内容や所要日数により設定いたしますので、詳しくはお問合せください。

チェック項目は全てクリアしなければ認定は受けられないのでしょうか

ドローン業務内容や事業所規模によりクリアが難しい項目もありますので、一定の水準を満たせば認定が受けられる制度になっております。

事業所が多く事業所単位ではコストが嵩むので企業単位で認定制度を導入したい

飛行や機体の管理範囲を拡げることは可能です。その分、運用ルールの理解を事業所単位に落とし込み浸透させることが難しくなることが予想されます。
また、その場合も規模等に応じて料金が異なってきます。

運航管理制度構築や事業所認定されるまでにどれくらいの期間が掛かるでしょうか

目安として、運用ルール未整備の状態から事業所認定に向けた運航管理制度構築まで3か月程度と考えております。制度構築担当者の業務状況によっても多少変化します。
事業所認定検査につきましては、制度構築完了後速やかに実施できるよう調整いたします。

一度事業所認定を受ければ更新などはないのでしょうか

認定期間はは2年としております。
再認定をご希望の場合は改めて検査を実施し、基準を満たしていれば改めて認定されることになります。

認定検査に合格しなかった場合はどうなるでしょうか

基準を満たしていない項目について、必須条件を優先的に改善していただき再検査を受けていただきます。
検査当日に再検査ができない場合、日程などを協議し再調整いたします。

定期的な状況確認やアドバイスはどのような内容でしょうか

飛行計画書作成状況や飛行前確認の状況、機体等管理状況を確認し、必要に応じ改善点の指摘、また飛行に関しての質問等に回答しております。
なお、飛行に係る国土交通省（航空局）への許可及び承認の申請代行はできません。

定期的なアドバイスではなく業務発生の都度チェックしてもらいたい

もちろんお受けいたします。チェック項目や内容、料金に関して別途お問合せください。

特徴

point 1ドローンによる調査／点検とは

これまで梯子や足場を組んで上り、人が高所で行っている調査や点検の作業が、工期短縮や安全面を考慮しドローンに置き換わってきています。

またドローン機体の飛行の安定性や安全性の向上、高解像度やズーム機能といったカメラの進化もドローンに置き換わっていく要因となっています。

さらに赤外線カメラを搭載することにより、ドローンを調査や点検に活用できる幅が広がってきています。

• 業務例 01

  家屋屋根調査／点検

  

  地上からでは確認しづらい屋根や樋の状況をドローンで上空から確認します。当店では空撮と写真測量で培った技術で、屋根の状態を詳しく撮影していきます。撮影した画像を様々な視点でチェックし、報告書を提出いたします。 また、ご要望により飛行中の映像をその場でご覧いただき、屋根の状態を確認していただくことも可能です。

• 業務例 02

  太陽光パネル調査

  

  赤外線カメラを搭載したドローンを飛行させて、撮影していきます。撮影した赤外線カメラ画像をチェックし、不具合が発生していると思われる箇所を特定していきます。稼働状況確認のため定期的に調査することをお勧めします。

• 業務例 03

  建物外壁調査／点検

  

  赤外線カメラを使用し、コンクリート外壁の剥離状況の確認、可視光線カメラで外壁を撮影した画像を詳細な分析に掛け、亀裂などの状況を確認することができます。

• 業務例 04

  構築物調査／点検

  

  鉄塔などの高所にある設備類の状況をドローンで撮影し、画像から補修の必要性などを判断していきます。構築物は鉄塔だけに限らず、橋梁や高所にあり目視点検が難しい位置に設置されている物が対象となりえます。飛行条件が厳しい箇所や橋梁などではドローンの撮影では見え辛い箇所もあり、すべてに万能ではありません。

使用機材一例

DJI MAVIC 2 ZOOM

可視光線カメラ、光学2倍ズームレンズ（24mm 48mm）を搭載。。

デジタルズームと合わせると最大4倍までズームできる1/2.3インチ12MPセンサーを搭載し、ダイナミックに奥行きを描写できます。広角から中望遠の撮影のすべてにおいて、よりクリエィティブな選択が可能になります

Parrot ANAFI THERMAL

熱画像と可視画像の解像度のバランスを取り、熱では見えない情報の恩恵を受けるために、表示される画像は2台のカメラからの情報の融合です。

ANAFI Thermalの光学ユニットは、3軸で安定化されており、赤外線センサーと電気光学を組み合わせて、-10°〜+ 400°の温度を識別できるようにします。FLIR Lepton 3.5モジュールのおかげで、各ピクセルの絶対温度を設定することができます。

出典元：Parrot公式サイト

料金について

参考料金例（税込）家屋屋根調査／点検8,800円～／～200㎡（撮影面積）200㎡超の場合は別途ご相談ください。撮影空域、周辺環境などにより料金が異なります。別途交通費をいただく場合があります。

以下は詳細ヒアリング後お見積りいたします

• 太陽光パネル調査
• 建物外壁調査／点検
• 構築物調査／点検

キャンセル料
撮影7日前まで料金(税抜)の0%
撮影6日前～2日前料金(税抜)の40%
撮影前日～料金(税抜)の70%（※手配済み実費がある場合は別途請求いたします）

よくあるご質問

屋根に太陽光パネルが乗っていますが、このパネルも同時に見てもらえるでしょうか

太陽光パネルの調査については別途料金を請求することになります。また太陽光パネルに隠れて撮影できない部分があることもご了承ください。

屋根補修が必要と判断した場合の施工についてもお願いできますでしょうか

申し訳ございませんが現在当店では施工業者様の紹介、斡旋はしておりません。お付き合いのある施工業者様、工務店様にご相談ください。
補修することになり損害保険会社様からのご依頼で改めて飛行および空撮が必要な場合はご連絡ください。その際の費用につきましても調整させていただきます。

補修箇所が見つかっても保険金請求して施工はせずといった業者があると聞きますが、そういった営業内容でしょうか

当店ではそのような営業活動は一切行っておりません。
台風シーズン後などに定期的に撮影し定点観測しながら画像の変化を見分け補修の判断をしていく方法がこの点検に向いていると考えており、継続的にご案内をしております。

特徴

point 1ドローン写真測量
(UAV写真測量)とは

ドローン飛行により低高度・高解像度の空中写真測量で得た写真データを、三次元形状復元計算ソフト（SfMソフト）を用いて三次元点群データを作成する作業です。

「i－Construction」推進の中でドローンは、従来の測量作業時間を大幅に短縮し、生産性向上を図る重要な役割を担っています。

また、RTK-GNSSを併用することで、誤差範囲数cmの測量が可能です。

point 2ドローン写真測量でできること

写真測量で得た三次元点群データから様々な計測が可能

土量計算（切土・盛土）、体積計算、面積計算、距離計算、断面図計算など

構築物の三次元データも取得可能なので、3Dプリンターでの利用も可能。地理空間情報としての利用も進んでいます

ドローン写真測量のメリット・デメリットとは？

• メリット

  • 測量時間の削減できる
  • 空中写真測量から得た三次元点群データを設計や施工計画で利用できる
  • 起工測量だけでなく出来形計測にも用いることができる
  • 人の立入りが困難な場所の測量が可能

• デメリット

  • 山林の地表面の測量ができない
    ⇒ドローンにレーザースキャナを搭載しレーザー測量なら可能。

料金について

参考料金例（税込）ドローン測量導入に関するご相談(お見積り) 無料
写真測量のみ（1案件）165,000円～
写真測量＋三次元点群編集（1案件）275,000円～
三次元点群編集のみ110,000円～
写真測量業務アドバイス　(1回) 11,000円～/2h

※測量範囲の地形、飛行空域、飛行に係る時間、所要日数により料金が異なります。
別途交通費をいただく場合があります。

キャンセル料
撮影7日前まで料金(税抜)の0%
撮影6日前～2日前料金(税抜)の40%
撮影前日～料金(税抜)の70%（※手配済み実費がある場合は別途請求いたします）

よくあるご質問

ドローン測量ではどの程度時間短縮できるのか

ドローン測量の一例として、5haの範囲を位置精度5cm以内で写真測量する場合、飛行前の準備で半日、飛行時間がおよそ60分、撮影画像からの三次元点群編集が必須条件のパソコン処理能力で半日程度かかりますので、気象条件等にもよりますが早ければ飛行翌日には完了します。
なお、位置精度などの条件は「UAVを用いた公共測量マニュアル(案)」(国土地理院作成)に基づいております。

どんな場所でもドローン測量はできるのか

法令で飛行が禁止されている空域では、事前の飛行許可申請、国の重要施設周辺においては施設管理者等の同意や都道府県公安委員会等への事前通報などが必要になります。
また、それとは別の許可申請が必要な空域もあります。
当店では飛行禁止空域のうち、DID(人口集中地区)の飛行許可を得たパイロットと機体を保有しておりますので、概ねどの空域でも測量は可能です。

ドローン測量機器導入のトータルコストについて知りたい

かかるコストを項目ごとに分けると、測量用ドローン機体(＋GNSSステーション)100万円、三次元形状復元ソフト60万円、パイロット育成40万円/1名で合計200万円が一般的な金額です(2021年8月現在)。
また、より高性能な機体とカメラの組み合わせではプラス100万円以上が必要になります。

ドローン測量機器を揃えてすぐに業務に使用したい

産業用ドローン操縦経験のある方、ドローン写真測量方法をご存じの方がそれぞれいらっしゃいましたら、購入後すぐの業務飛行は可能かと思います。
しばらく操縦をしていなかった場合や事前の訓練方法が分からないなど業務飛行に少しでも不安がございましたら、測量業務特有の飛行方法や安全な飛行方法について思い出す意味も含め測量講習を受けられることをお勧めします。

ドローン測量に必要な機材だけを借りて自社で測量したい

当店では機材レンタルを行っておりません。

測量業務アドバイスの内容を知りたい

「飛行準備アドバイス」と「飛行時アドバイス」の2つがございます。
飛行準備では作成された飛行計画書のチェックや機材準備状況のチェック、飛行時アドバイスは飛行前のパイロットの補助や飛行ルート監視の補助者対応などです。

特徴

point 1ドローン空撮の活用シーン

集合写真(学校など)、記念行事、竣工式、屋外イベント、結婚式、映画撮影、番組撮影、MV撮影、PV撮影、災害状況調査、季節の風景、未来に遺しておきたい風景など、これまでは難しかった視点からの撮影にドローン空撮は適しています。

こんな撮影できるのだろうか？といった疑問も我々にぶつけてみてください。意外な結果が出てくるかもしれません。

point 2ドローン空撮映像の重要なポイント

様々な映像素材にドローン空撮が使われるようになりましたが、一方向への動きがほとんどです。

それは複合的な操作が難しく、淀みないきれいな映像になりにくいという点があります。複合的な操作とは例えば、横移動しながら旋回しつつ対象物から離れながら上昇するといった一連の操作を、一定のスピードで行う必要があります。

我々は多くの空撮業務でこのようなスキルを必要に応じ活用することで、より魅力ある映像を作り出してきました。また機体操作にジンバル操作をプラスすることや、撮影場面に適したカメラ設定にすることも重要で、それらのノウハウを持っております。

そして何よりも重要なことは、無事故で撮影を終えることです。

空撮使用機材一例

DJI　INSPIER 2（カメラ：ZENMUSE X7）

画像処理システムCineCore 2.1を搭載し、最大6Kの動画をCinemaDNG/RAWで撮影可能な最新鋭の機体。

パワフルな飛行性能を兼ね備え、0km/hから80km/hまでわずか5秒で加速し、最大速度は94km/hで飛行することが可能。
臨場感あふれる撮影や厳しい環境下での撮影に適しています。

出典元：INSPIRE 2公式サイト

DJI　PHANTOM 4 PRO V2.0

向上した動画処理システムにより、100 MbpsでCinema 4Kを動画撮影はもちろんのこと
高解像度はスローモーション撮影にも対応可能。

正確なメカニカルシャッターを搭載し、高速で飛行しているときや高速に動く被写体を撮影する場合に、映像が歪む現象（ローリングシャッター現象）を回避する事が出来ます。
また、5方向に対して障害物を検知できるので、高い安全性を実現した機体を使用することで事故のない撮影を行うことが可能です。

出典元：DJI　PHANTOM 4 PRO V2.0公式サイト

料金について
参考料金例（税込）静止画撮影33,000円～/回
動画撮影55,000円～/15分
動画編集5,500円～/15秒毎
空撮業務アドバイス11,000円～/回

※飛行空域、撮影に必要な調査、撮影日数、交通費、機材手配費用、編集内容などの条件により料金が異なります。詳しくはお問合せください（お見積り無料）

キャンセル料
撮影7日前まで料金(税抜)の0%
撮影6日前～2日前料金(税抜)の40%
撮影前日～料金(税抜)の70%（※手配済み実費がある場合は別途請求いたします）

よくあるご質問

ドローン空撮はどういったものですか

地上やクレーンよりも高く、航空写真より低い高度域で、様々な視点から静止画や動画の撮影が可能です。
これまで難しかった視点から動きのある映像が撮れることが利点です。

どの場所でも空撮できますか

法令で飛行が禁止されている空域では、事前の飛行許可申請、国の重要施設周辺においては施設管理者等の同意や都道府県公安委員会等への事前通報などが必要になります。
また、それとは別の許可申請が必要な空域もありますので、早めにご連絡頂ければ対応可能です。
当店では飛行禁止空域のうち、DID（人口集中地区）の飛行許可を得たパイロットと機体を保有しておりますので、概ねどの空域でも空撮は可能です。

空撮は屋外だけでしょうか

小型のドローン（機体重量200グラム程度まで）を使用し、屋内の撮影も行っております。
飛行範囲が屋外より限られる分、安全対策をしっかり取り、ドローンならではの視点での撮影が可能です。

事故の場合の補償はどうなっていますか

万が一ドローン機体が他人の生命又は財産に損害を与えた場合に備え、施設賠償責任保険に加入しており、補償額は最大10億円（1名・1事故）となっております。

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